EBITDAとは？計算方法と営業利益・EBITとの違い、M&Aでの使われ方を解説

EBITDAとは、利払い・税・減価償却の前の利益で、本業のキャッシュ創出力を簡易的に示す指標のことです。 正式名称は Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の頭文字を取った造語で、読み方は「イービットディーエー」「イービッダー」「エビーダ」など複数あります。営業利益に減価償却費を足し戻して計算するのが最も一般的で、金利・税金・減価償却方法といった企業ごと・国ごとに異なる条件の影響を取り除けるため、M&Aや国際的な企業比較で重視されます（マネーフォワード クラウド会計）。

結論先出し：EBITDAは「営業利益＋減価償却費」で求められ、営業利益・EBIT との違いは減価償却費の扱いにあります。本記事は用語定義・計算式・他指標との違いに絞って解説します。EBITDA倍率を用いた具体的な企業価値の算定方法はM&A評価実務｜事業評価額の算定方法に整理しています。M&A売却プロセス全体の枠組みは親記事M&Aによる事業売却の手続き完全ガイドを参照してください。

EBITDAとは何ですか

EBITDAとは、利息・税金・減価償却費を差し引く前の利益で、企業が本業でどれだけキャッシュを生み出す力があるかを簡易的に示す経営指標です。

会計上の利益（営業利益や経常利益）は、金利負担・税率・減価償却の方法によって企業ごとに大きく変わります。EBITDAはこれら3つの影響を取り除くことで、「本業そのものの稼ぐ力」を比較しやすくした指標です。

名称の各文字は以下を意味します。

• Earnings：利益
• Before：〜の前の
• Interest：利息（支払利息）
• Taxes：税金（法人税など）
• Depreciation：減価償却費（建物・機械など有形固定資産）
• Amortization：償却費（のれん・ソフトウェアなど無形固定資産）

つまり「利息・税金・有形/無形の償却費を差し引く前の利益」という構成です。読み方は決まったものがなく、「イービットディーエー」「イービッダー」などが使われます。

EBITDAはどう計算しますか

EBITDAは「営業利益＋減価償却費」で求めるのが最も一般的で、営業利益に減価償却費を足し戻すだけで計算できます。

代表的な計算式は、起点とする利益によって複数あります（マネーフォワード クラウド会計）。

計算式	用途
EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償却費	最も簡便で広く使われる基本式
EBITDA ＝ 経常利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費	営業外損益を考慮したい場合
EBITDA ＝ 税引前利益 ＋ 特別損益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費	特殊要因を含めて精緻に見たい場合

実務では、シンプルで理解しやすい「営業利益ベース」の式が広く使われます。

計算例（営業利益ベース）

営業利益と減価償却費が以下の会社を例にします。

• 営業利益：1,000万円
• 減価償却費：500万円

この場合、

EBITDA ＝ 営業利益 1,000万円 ＋ 減価償却費 500万円 ＝ 1,500万円

となります。設備投資が大きく減価償却費がかさむ企業ほど、営業利益とEBITDAの差は大きくなります。たとえば減価償却費が同じ1,000万円に膨らめば、営業利益が1,000万円のままでもEBITDAは2,000万円となり、本業のキャッシュ創出力の見え方が変わります。

なお、一時的な特殊要因を除いて調整した「調整後EBITDA」を使う企業もありますが、その個別の調整内容は本記事の範囲を超えるため、一般的な計算式の理解に留めます。

EBITDAと営業利益・EBITは何が違うのですか

3指標の違いは「利息・税金・減価償却費の3要素をどこまで差し引くか」にあり、EBITDAは3要素すべてを差し引く前の利益です。

営業利益・EBIT・EBITDAは似ていますが、減価償却費の扱いで明確に区別できます。以下の比較表で一望できます。

営業利益 / EBIT / EBITDA 指標比較表

比較軸	営業利益	EBIT（利払・税引前利益）	EBITDA（利払・税・償却前利益）
計算の起点	売上高 − 売上原価 − 販管費	おおむね営業利益と同水準	営業利益 ＋ 減価償却費
支払利息	控除前（本業利益のため元々含まない）	控除前	控除前
法人税	控除前（税引前）	控除前（税引前）	控除前（税引前）
減価償却費	費用として差し引く（控除後）	費用として差し引く（控除後）	足し戻す（控除前）
指標の性質	本業で稼いだ利益	資本構成・税の影響を除いた利益	キャッシュ創出力に近い利益
向く用途	本業の収益力の把握	金利・税負担が異なる企業の利益比較	設備投資が重い業種・国際比較・M&A評価

ポイントは2つです。

• 営業利益とEBITDAの違い：減価償却費を「費用として差し引くか（営業利益）」「足し戻すか（EBITDA）」の差です。設備投資が多い企業は減価償却費が大きく営業利益が小さく出ますが、EBITDAは設備投資の影響を抑えた稼ぐ力を示します。
• EBITとEBITDAの違い：EBITは減価償却費を差し引いた後の利益、EBITDAはそれを足し戻した利益です。EBITは「利益の計算」に近く、EBITDAは「キャッシュを生み出す力」に近い性質を持ちます。

営業利益とEBITは実務上ほぼ同水準で扱われることも多く、両者の本質的な差は小さい一方、EBITDAだけが減価償却費を足し戻す点で性格が異なります（三井住友銀行 Business Navi）。

EBITDAはなぜM&Aで使われるのですか

EBITDAは税率・金利・減価償却方法といった企業ごと・国ごとに異なる条件の影響を除けるため、M&Aの企業価値評価や国際比較で使いやすいからです。

M&AでEBITDAが重視される主な理由は次のとおりです（M&Aキャピタルパートナーズ）。

• キャッシュ創出力に近い：本業が生み出すおおよそのキャッシュの大きさを簡易的に把握できる
• 資本構成に左右されにくい：支払利息を差し引く前の利益のため、借入の多寡（資本構成）の影響を受けにくい
• 国際比較に向く：税率・金利・償却方法は国や会計基準で異なるが、それらの影響を除くため海外企業とも比較しやすい
• 特殊要因の影響が小さい：一時的な営業外・特別項目の影響を受けにくい

M&Aでは、企業価値（EV）をEBITDAで割った「EV/EBITDA倍率（簡易買収倍率）」という関連指標がよく使われ、これは類似会社比較法（マルチプル法）の代表的な指標の一つです（M&Aサクシード）。

ただし本記事は用語定義に絞るため、EBITDA倍率を実際の企業に当てはめて評価額を算定する手順や、業種別の倍率水準の使い方は、評価実務をまとめたM&A評価実務｜事業評価額の算定方法に整理しています。具体的な価格の検討は、そちらと無料相談を併せてご確認ください。

EBITDAを使うときの注意点は何ですか

EBITDAは会計基準で定められた正式な利益指標ではなく、設備投資の負担や実際の手元キャッシュを正確には表さないため、他の指標と併用する必要があります。

主な注意点は以下のとおりです（三井住友銀行 Business Navi）。

• 設備投資の負担が見えにくい：減価償却費を足し戻すため、過剰な設備投資のリスクがEBITDAには表れにくい
• 手元キャッシュそのものではない：利息・税金を差し引く前の利益のため、最終的に企業に残る現金額を直接示すものではない
• 公式な会計指標ではない：会計基準に基づく利益ではなく、計算式も複数あるため、比較時は同じ式で揃える必要がある

このため、EBITDA単独で判断せず、営業利益・経常利益・フリーキャッシュフローなどと組み合わせて総合的に評価することが重要です。設備投資が重い業種ほど、フリーキャッシュフローの併用が有効です。

よくある質問

まとめ

EBITDAは、利払い・税・減価償却の前の利益で、本業のキャッシュ創出力を簡易的に示す指標です。本記事のポイントを整理します。

• 計算：最も一般的な式は「営業利益 ＋ 減価償却費」。営業利益1,000万円＋減価償却費500万円ならEBITDAは1,500万円。
• 他指標との違い：営業利益・EBIT・EBITDAは「利息・税金・減価償却費をどこまで差し引くか」で区別され、EBITDAだけが減価償却費を足し戻す。
• M&Aでの位置づけ：税率・金利・償却方法の差を除けるため国際比較・企業価値評価に向くが、設備投資の負担や手元キャッシュは表れにくいので他指標と併用する。

EBITDAはあくまで企業価値を測るための入口の指標です。実際の評価額の算定や倍率の当てはめは、評価実務の記事と専門家への相談を組み合わせて進めるのが安全です。

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