WEBサービスの収益化モデルは5タイプ!メリットやデメリットも解説

新しいWEBサービスが続々と登場するなか、個人・法人を問わず、誰にとってもビジネスを始めるチャンスが広がっています。しかし一方で、WEBサービスは多種多様あり、収益化を実現するにはポイントを押さえた運営が重要です。 この記事では、WEBサービスの収益化モデルを5タイプに分けて解説します。効率良く収益を上げるポイントをつかみ、ビジネスの成功に役立てて下さい。

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WEBサービスの収益化モデル1:情報販売モデル

知識や経験などの情報を販売することで収益を上げるのが情報販売モデルです。ユーザーが情報を得る対価として課金することで利益を得られます。

電子書籍や動画配信サービスといったデジタルコンテンツを不特定多数に販売する方法のほか、近年ではマンツーマンでコンサルティングやティーチングを行うケースも増えています。

情報販売モデルで扱われるジャンルは、金融やマーケティングといったビジネス関連から、料理やダイエット、恋愛テクニックといったものまで実に多種多様です。

情報販売モデルのメリット

情報販売モデルの最大のメリットは、個人・法人を問わず、これまで培ってきた知識や経験をそのまま商材として生かせる点でしょう。商材がすでにある状態からのスタートなので、コンテンツ制作にコストがほとんどかかりません。

また、商品のように在庫を抱えるリスクがないので、利益率が高いのも魅力です。

需要の高い情報であれば、SEOに依存することなく、SNSなどでユーザーの集客からサービスの販売までを行うことも可能です。

情報販売モデルのデメリット

情報販売モデルは、お金を支払ってでも情報(あるいはサービス)を得たいと思うユーザーがいなければビジネスが成り立ちません。

しかし、直接手にできないWEBサービスに対しては、誰もが慎重に購入を検討します。そのため、サービス開始をしてからユーザーが定着し、黒字化するまでにはそれなりの時間がかかるのです。

ユーザーを獲得するには、一定期間は無料もしくは低コストで利用できるなどの戦略が不可欠でしょう。

また、有料で得た情報に対してユーザーの評価はシビアになりがちです。WEB上ではどんな評価も半永久的に残るため、一度悪いクチコミや評価が広がると、その後のビジネスに悪影響となるおそれがあります。

WEBサービスの収益化モデル2:EC販売モデル

EC販売モデルとはWEB上で商品を販売して収入を得るビジネスモデルです。情報販売モデルとは違って実際に手にできる商材を扱うため、ユーザーにとっては購入のハードルが低いといえるでしょう。

このモデルには、自社でゼロから制作したECサイトを利用するケースと、Amazonや楽天市場などのECプラットフォームに出店するケースがあります。

EC販売モデルのメリット

有形の商品を販売するEC販売モデルでは、ユーザーが商材の価値を確認しやすいという特徴があります。購入すれば手にすることができるという安心感から、取り扱う商材によってはユーザーの獲得はそれほど難しいものではないでしょう。

知名度があり信頼性も高いAmazonや楽天市場などのモール型ECプラットフォームを利用すれば、さらに集客は容易です。ただし、こうしたECプラットフォームに出店するには一定の手数料が必要になります。

とはいえ、独自のECサイトを立ち上げるには大変な時間と手間、そしてコストがかかります。近年はBASEやSTORESなど月額無料で利用できるECサイト作成サービスもあり、コストを抑えながらEC販売モデルをスタートすることも可能です。

EC販売モデルのデメリット

EC販売モデルは実店舗を持たずに商品の販売で収益をあげられる反面、実店舗でのビジネスと同様、商材の発注や在庫管理、発送業務など一連の流通フローを計画的にこなす必要があります。

売れる商品や適切な在庫数を見極めるのは、小売業や流通業の未経験者には難しいでしょう。

また、商品を調達してから販売後に収入を得るまでにはタイムラグが存在します。ビジネスが軌道に乗るまでキャッシュフローをいかに安定させるかが、EC販売モデルの成功のカギを握ります。

ターゲット層に見合った商品の選択、価格帯の設定、定期購入特典などでヘビーユーザーを増やし、収益の安定化に向けて動くことが重要です。

WEBサービスの収益化モデル3:広告収入モデル

現在、多くのWEBサイトで採用されているのが、サイトに広告を表示させることで広告主から掲載料などの収入を得る広告収入モデルです。

広告主の依頼どおりバナー画像やテキストを載せる純広告のほか、サイトのコンテンツと同化させて配信されるネイティブ広告、ユーザーのクリック数や商品の購入実績に応じて報酬が支払われるアフィリエイト広告など、いくつか種類があります。

また、近年は「アドネットワーク」と呼ばれる仕組みが増えています。この広告枠を設置すると、ユーザーの興味に合わせた広告が自動的に表示されるので、広告主は負担をかけずに多くのトラフィックを獲得しやすいでしょう。

広告収入モデルのメリット

広告収入モデルのメリットは、アクセス数など数値が明らかになるため、広告としての効果をはっきり検証しやすいことです。

よりターゲットに合う広告に軌道修正することで、自社サイトのユーザー数アップとともに、広告の収益を上げられることが期待されます。逆に広告配信によって、求めるユーザーを効率良く集客できることもメリットといえるでしょう。

広告収入モデルのデメリット

WEBサイトの広告は、TVなどのマス広告とは異なり、サイトを訪れたユーザーしか目にすることはありません。そのため、アクセス数の少ないサイトでは広告の効果を期待できず、広告主から出稿してもらいにくいのです。

多くの広告を出稿してもらうにはアクセス数アップが必要ですが、そのためにはサーバーの増強や、それに伴うランニングコストの増加を検討する必要があります。

かけたコストに見合う広告収入を得られるかどうか、あらかじめ収支のバランスを見極めることが大切です。

WEBサービスの収益化モデル4:課金モデル

課金モデルは、新聞や雑誌を定期購読するのと同じように、WEBサイトが提供するコンテンツに料金を支払うものです。

情報販売モデルでは一つひとつの情報やサービスに対価を支払うのに対し、課金モデルはコンテンツ利用料として広範囲の情報やサービスを提供します。

基本料金を無料としてオプションサービスの利用から有料となるフリーミアム型が多く、追加コンテンツの販売で収益を上げる仕組みも一般的です。

課金モデルのビジネスには、会員制のコミュニティサイトや一部有料記事のあるメディア、動画配信サービスの投げ銭システムなどがあります。

課金モデルのメリット

課金モデルは、一度お金を支払ったユーザーが長く利用を続ける傾向にあり、安定した収益につながりやすいとされます。

集客できるほど魅力的なコンテンツを提供するという前提はあるものの、比較的低コストで始めやすいWEBサービスですから、集客に成功すれば大きな収益が期待できるでしょう。

また、定額でコンテンツが使い放題になるサブスクリプション型も課金モデルのひとつです。サブスクリプション型であれば、ユーザーの利用実態に関わらず、ユーザー数がそのまま収益を表します。

課金モデルのデメリット

課金モデルは、ユーザーに解約されれば収益が減ります。

月額制やサブスクリプション型など、始めやすい課金モデルほど、不要と感じたユーザーは簡単に解約を選ぶ傾向にあります。そのため、課金を続けたくなるほど、便利で魅力的なコンテンツを作り続けることが必要です。

コンテンツの利用実績に応じて料金を支払う従量課金制の場合も同様です。課金は前払いではないため、ユーザー数だけでは収益の予測は難しく、コンテンツによっては収益の安定化が難しいでしょう。

WEBサービスの収益化モデル5:仲介手数料モデル

仲介手数料モデルとは、WEBサービスの提供者とユーザーをつなげることで収益を上げるビジネスです。ユーザー同士(CtoC)、提供者とユーザー(BtoC)、提供者と提供者(BtoB)など、それぞれのニーズに合わせてマッチングを行います。

たとえば、人材募集会社と求職者、宿泊場所と宿泊先を探す個人、出会いを求める人と人など、ジャンルや対象を問わず、さまざまな業種でのビジネスが考えられます。

仲介手数料モデルでは、成功報酬、マッチングのための広告掲載料などの諸経費が収益となります。

仲介手数料モデルのメリット

仲介手数料モデルは、言い換えるとコンサルティングサービスのようなものです。商材を抱えたり販売したりする必要がないため、コストをかけずに黒字化しやすいビジネスといえるでしょう。

ターゲットとなる業種や業態が定まれば、一つひとつの取引が小さかったとしても、取引件数の増加とともに着実に収益をアップさせられます。

仲介手数料モデルのデメリット

仲介手数料モデルを成功させるには、取引先となる業種や業態についての専門知識が不可欠です。取引先のWEBサービスの利用促進を進められるように、適切なネットワーク形成や集客を行わなければなりません。

マッチングによる成功報酬がなければ、どれだけ労力をかけても収益は得られません。

成功報酬ではなく定額報酬を選ぶ方法もありますが、その場合、すでに充分な実績がなければ顧客をつかむのが難しくなります。

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まとめ

WEBサービスの収益化には主に5つのモデルがあります。それぞれのメリットとデメリットを見極めて、効率良く収益化を実現しましょう。

しかし、いずれのモデルにせよ、WEBサービスは開始当初から安定した利益を上げるのが難しく、スピーディな収益化を目指すならサイトM&Aを検討するのもおすすめです。

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